朝日新聞社 vs 週刊文春&週刊新潮

従軍慰安婦報道が虚偽であった事を自認した朝日新聞が、同新聞への週刊新潮と文藝春秋の広告掲載を拒否した事が明らかになりました。

これに対して、週刊新潮と文藝春秋は朝日新聞社に対して抗議をしましたが、朝日新聞社も週刊新潮と週刊文春に対して抗議を仕返したという事です。

朝日新聞社が抗議をし返した理由は、9月4日号の週刊新潮と週刊文春の記事内容。従軍慰安婦に関する特集記事が朝日新聞社の名誉と信用を著しく傷付けたというのがその理由だそうです。

先ず、朝日新聞社が両社の広告掲載を拒否した理由とされているその見出しを見てみましょう。

週刊新潮:『朝日新聞社』の辞書に『反省』『謝罪』の言葉はない!1億国民が報道被害者になった『従軍慰安婦』大誤報! 長年の読者が見限り始めて読者がドーン!

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週刊文春:なぜ日本を貶めるのか?追及キャンペーン第2弾 朝日新聞『売国のDNA』

朝日新聞社広報部は、週刊新潮の上気の見出しについて、見出しの一部に「虚偽がある」と言っており、週刊文春については「論評の範囲を著しく逸脱している」と言っています。

朝日新聞社は週刊新潮に対しては『反省』という文字と読者が減っているという内容を修正するよう求めて来たそうです。週刊新潮はこれを拒否。それで広告掲載を拒否されたそうです。

朝日新聞社としては、自分の媒体で自分の首を絞めるような広告を掲載する訳にはいかないのでしょう。まあ、感情としては分かります。

しかし、マスメディアというのは事実を伝える義務がある訳ですよね。自社にとっては嫌な事でもそれが事実で社会的に大きな問題を抱えているのであれば報道を遮る事は許されません。

朝日新聞が名誉と信用を傷付けられたと言うのは構いませんが、その前に朝日新聞社が虚偽報道によって日本の名誉と信用を国際的に大きく傷付けた事実は忘れてはならないと思いますね。

週刊新潮の言うように、従軍慰安婦の大誤報によってまさに日本の1億国民が報道被害者になった訳です。

朝日新聞社の責任の取り方は廃刊しかないと思います。

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